転職で年間休日120日以上の企業を探す方法と求人票の見極め方を解説

年間休日120日以上は転職先選びの重要指標だ

転職先を選ぶとき、年間休日は年収と並ぶ最重要条件の1つだ。「年収が高くても休日が少ない職場は嫌だ」と感じる転職者が増えている。働き方改革の進展とともに、「働く時間の質」への関心が高まっている。

厚生労働省「就労条件総合調査（2023年）」によると、労働者1人あたりの年間休日総数の平均は116.1日だ。年間休日120日以上は「平均以上の休みがある企業」として転職市場で高く評価される基準になっている。

しかし、「年間休日120日以上」と求人票に書かれていても、実際の休み方が思っていたと異なるケースがある。「完全週休2日制」という記載の意味を正確に理解していなかった、有給休暇が取りにくかった、繁忙期に休日出勤が多かった──こうしたギャップで転職後に後悔する人が後を絶たない。

この記事では、年間休日120日以上の意味・求人の探し方・求人票の正確な読み方・注意すべき落とし穴まで詳しく解説する。「休日の多い職場に転職したい」「今より休みを増やしたい」と考えている方の転職活動に役立てほしい。

年間休日120日とはどういう状態か

年間休日120日というのが実際にどのくらいの休みを意味するのか、数字で確認する。漠然と「多い」と感じるのではなく、具体的に何日休めるかを把握することが大切だ。

年間休日120日の内訳例

1年は365日。就業日数と休日の関係は以下の通りだ。

日本の祝日は年間16日ある。完全週休2日（土日）＋祝日全て（16日）を合算すると、祝日が土日と重なる場合を除けば概ね120日前後になる。つまり年間休日120日は「土日完全休み＋祝日全休み」の状態だ。これが「平均以上」の水準であることが、上記の平均116.1日という数字から確認できる。

年間休日125日・130日との違い

年間休日が120日から125日に増える場合、増える5日分は夏季休暇・年末年始休暇・創立記念日等の特別休暇として付与されていることが多い。

年間休日が130日を超える企業は、週休2.5日制（土日＋隔週で半日または丸1日）や、有給休暇の計画的付与制度を整備している場合がある。こうした企業は「休みやすい文化」が根付いていることが多く、有給休暇の取得率も高い傾向がある。

年間休日の業界別・職種別の平均

業界と職種によって年間休日の水準は大きく異なる。転職先の業界・職種を検討する際の参考にしてほしい。

業界別の年間休日平均

年間休日120日以上が多い職種

職種によっても、年間休日の水準が異なる。特に年間休日120日以上が多い職種は以下だ。

• ITエンジニア（バックエンド・インフラ・セキュリティ）：IT業界全体で休日が多い。リモートワーク対応企業が多い
• 経理・財務・会計：大手企業・金融機関では制度が整備されており、休日が多い
• 法務・コンプライアンス・知財：大企業のスタッフ職。土日祝休みが一般的
• 人事・労務・総務：一般的にスタッフ職として土日休みが多い
• マーケティング（大手メーカー・IT）：完全週休2日＋夏季・年末年始休暇が多い
• 研究・開発職（製薬・電機・化学）：大手メーカーに多く、年間休日125日以上のケースも

年間休日が少なくなりやすい職種

• 飲食・ホテル・ブライダルの接客職：土日が稼働日のため休日は平日中心。連休が取りにくい
• 小売・販売職：土日が繁忙日のため連休が取りにくい。祝日も稼働することが多い
• 医療・介護の現場職（看護師・介護士）：24時間365日稼働のためシフト制。夜勤あり
• 不動産営業：水曜定休が多く、土日出勤が基本。祝日も稼働することが多い
• 建設現場の施工管理：工期によって土曜出勤が常態化しているケースがある

年間休日120日以上の企業を効率的に探す方法

「年間休日120日以上」の求人を探すには、媒体の絞り方と検索方法にコツがある。表面的な数字だけでなく、実態まで確認することが重要だ。

転職サイトでの検索方法と注意点

主要な転職サイトでは「年間休日120日以上」という条件で絞り込み検索ができる。ただし、求人票への記載方法が各社異なるため、以下の点に注意が必要だ。

• 「年間休日120日」という記載は「120日ちょうど」を指す場合と「120日以上」を指す場合がある
• 「完全週休2日制」の記載は土日両方が必ず休みであることを意味するが、「週休2日制」は週に2日休みがある週が存在するという意味で、土日に限らない（後述）
• 「祝日休み」の記載がない場合、祝日は出勤の可能性がある
• 「夏季休暇・年末年始休暇」が年間休日の数字に含まれているか確認する

転職エージェントを使って探す方法

転職エージェントを活用すると、転職サイトでは得られない情報が手に入る。

最大のメリットは「有給休暇の取得率」「実際の休日数」という非公開情報へのアクセス。求人票に「年間休日125日」と書かれていても、繁忙期に有給が取れない職場では実質的な休暇は少ない。エージェントは入社後のフォローを通じてこうした実態情報を持っており、候補者に提供してくれる。

「休日が多く、有給も取りやすい企業を探している」とエージェントに明示することで、その条件に合う企業だけを紹介してもらえる。条件を曖昧にしたまま相談すると、条件に合わない求人も混じってしまうため、最初の面談で明確に伝えることが重要だ。

口コミサイトを補助的に活用する

OpenWork（旧Vorkers）・転職会議・Glassdoorなどの口コミサイトには、在職者・退職者のリアルな声が集まっている。「実際の休日日数」「有給の取りやすさ」「繁忙期の残業状況」といった情報を事前に確認できる。

確認すべき口コミのポイントは以下だ。

• 「有給休暇の取りやすさ」の評価（1〜5のスコアと具体的なコメント）
• 「ワークライフバランス」に関するコメントの傾向
• 繁忙期・閑散期の実態（「月に何時間残業するか」等の具体的な数字）
• 休日出勤の頻度と代休の取りやすさ

ただし、口コミは一部の投稿者の主観的な意見であることを踏まえて、参考情報として使うことが重要だ。特に投稿数が少ない企業は偏りが生じやすい。

IR資料・有価証券報告書を確認する

上場企業の場合、有価証券報告書に「平均残業時間」「有給休暇取得率」が開示されている。これは法定開示義務による公式情報であるため、信頼性が高い。

「年間休日120日以上」という求人でも、有価証券報告書で平均残業60時間・有給取得率20%という会社であれば、実態は「休める職場」ではない。数字は複数の角度から確認する。特に残業時間と有給取得率は、「休日の多さ」と同様に重要な指標だ。

求人票の年間休日を正しく読む方法

求人票に書かれた「年間休日」は、そのまま受け取れない場合がある。正しく読むためのポイントを解説する。このポイントを知らずに転職すると、「思っていたより休みが少ない」という後悔につながりやすい。

「完全週休2日制」と「週休2日制」の決定的な違い

この違いを知らないまま転職すると、大きなギャップが生まれる。採用活動では故意ではなくても、求人票の書き方によって誤解が生じやすい。

「週休2日制」という表記は「完全週休2日」ではない。月に1〜2回は土曜出勤がある、ということが「週休2日制」と表記されているケースがある。年間休日を計算すると100日を下回ることもある。

求人票で必ず確認すべきは「完全週休2日制」かどうかだ。この一言があるかないかで、年間16日以上の差が出る可能性がある。

「年間休日120日」に何が含まれているか確認する

求人票に「年間休日120日」とある場合でも、その120日の内訳によって実際の感覚は大きく異なる。以下の点を必ず確認する。

• 夏季休暇・年末年始休暇が含まれているか：「完全週休2日（土日）＋祝日＋夏季3日＋年末年始4日＝約120日」という計算なのか、「完全週休2日（土日）＋祝日全て＝120日」なのかで、休暇の取り方が変わる
• 有給休暇は含まれていないか：年間休日には有給休暇は原則として含まれない。しかし稀に含まれている求人票もあるため注意が必要だ
• 「特定の月は土曜出勤あり」等の例外条件がないか：決算期・繁忙期は土曜出勤があると実質的な休日は減る
• 試用期間中も同じ休日条件が適用されるか：試用期間中は休日数が異なる企業は少ないが、念のため確認する

「年間休日＋有給」で実質休日数を計算する

求人票の年間休日は所定休日のみの数字だ。有給休暇の取得日数を加えることで、実質的な休日数が計算できる。

厚生労働省のデータでは、有給休暇の平均取得日数は年間10.9日（2022年）だ。ただし企業によって取得率は大きく異なるため（10%〜90%超まで幅がある）、面接や口コミサイトで確認することを推奨する。

「年間休日が多い」求人に隠れた5つの落とし穴

年間休日120日以上という条件は魅力的だが、求人票の数字だけを見て飛びつくのは危険だ。実際に転職してから後悔する人が多いパターンを5つ解説する。

落とし穴1：残業時間が多い

年間休日が多くても、平日の残業時間が長ければ「働いている時間」は変わらない。「年間休日125日」「残業月50時間以上」という求人は存在する。月50時間の残業は年間600時間以上、つまり75日分の労働時間に相当する。

年間休日が5日多くても、残業が月10時間多ければ実質的な自由時間は変わらない、あるいは少なくなることもある。

確認方法：有価証券報告書の平均残業時間・求人票の「平均残業時間」欄（記載がある場合）・口コミサイトの残業情報を複数確認する。面接でも「チームの平均残業時間」を直接質問する。

落とし穴2：有給が取りにくい

年間休日が多くても、有給休暇を取得しにくい職場では休みの満足度は低い。「年間休日120日でも有給は年2〜3日しか取れない」という職場は実在する。有給を取ろうとすると上司からの圧力があったり、「暗黙のルール」で取りにくい雰囲気がある職場もある。

確認方法：有価証券報告書の有給取得率・口コミサイトの「有給の取りやすさ」評価・面接での「有給取得率を教えていただけますか」という直接質問を組み合わせる。70%以上の取得率が「取りやすい」の目安だ。

落とし穴3：祝日が年間休日に含まれていない

求人票に「完全週休2日制（土日）」と書いてあっても、祝日が別途記載されていない場合は祝日出勤の可能性がある。「完全週休2日制（土日）」の記載だけでは、祝日についての情報は含まれていない。

年間の祝日は16日。これが全て出勤になると、実質的な年間休日は104日程度になり、「年間休日120日」とは大きくずれる。

確認方法：求人票の「休日・休暇」欄に「祝日休み」の記載があるか確認する。なければ面接で「祝日は休日となりますか」と直接確認する。

落とし穴4：繁忙期に休みが取れない

「年間休日120日」でも繁忙期に連続して休日出勤・残業が発生し、代休が取れないまま積み上がるケースがある。この場合、実質的な年間休日は大幅に減る。

特に決算期がある企業（3月・9月決算等）の経理・財務職、年末商戦のある小売・流通系、受験シーズンのある教育業界は、繁忙期の休日出勤が発生しやすい。

確認方法：業界の繁忙期を把握したうえで、面接で「繁忙期はいつ頃で、その時期の休日出勤や残業の実態を教えていただけますか」と確認する。

落とし穴5：休日の曜日・生活リズムが合わない

医療・介護・警備・製造業の一部では夜勤・シフト制のため、休日が平日に分散する。年間休日120日でも「平日の火曜・木曜が休み」という生活リズムが自分に合わない人もいる。

また、パートナーや家族が土日休みの場合、「自分だけ平日休みでお互いの休みが合わない」という問題が生じることがある。家族の状況を含めて、休日の曜日が自分のライフスタイルに合うかを確認することが重要だ。

確認方法：求人票の「休日・休暇」欄に「シフト制」「不規則」「変動あり」等の記載がないか確認する。面接でも「休日は曜日が固定されていますか」と確認する。

年間休日120日以上の職場で長く働くために確認すべきこと

年間休日の数字だけでなく、職場の実態を多角的に確認することで、入社後の後悔を減らせる。面接での確認は権利であり、積極的に行うことを推奨する。

面接で直接確認すべき質問リスト

これらの質問を面接でするのは全く問題ない。むしろ「働く環境を重視している」という姿勢を示すことができる。ただし、1つ目・2つ目の質問を面接の冒頭から矢継ぎ早に聞くと「待遇優先の人」という印象を与えるリスクがある。仕事への意欲・志望動機を十分に伝えた後に確認する流れにすると、バランスが良い。

年間休日120日以上で転職する際の3つの戦略

年間休日を重視した転職活動には、いくつかの戦略的な考え方がある。休日を重視しながらも、キャリアと年収のバランスを取ることが長期的な満足度につながる。

戦略1：「休日の多さ」を必要条件として設定する

「年間休日が多いから」という理由だけで転職先を選ぶと、仕事内容・キャリアパス・会社の将来性を見誤るリスクがある。年間休日は「必要条件（最低ライン）」として設定し、その中から「仕事内容・年収・職場環境」で最善の企業を選ぶという順番が効果的だ。

たとえば「年間休日120日以上、残業月20時間以内、有給取得率60%以上」という基準を設定し、その基準を満たす企業の中から「仕事内容・年収・キャリアパス」で比較する。これが「転職後も満足度が高い」選び方だ。

戦略2：年収と休日のバランスを自分なりに計算する

年収500万円・年間休日105日の企業と、年収400万円・年間休日125日の企業があった場合、どちらが自分の価値観に合うかを判断する軸が必要だ。

「年収100万円よりも年間20日多い休み」を選ぶかどうかは、個人の価値観による。家族との時間・趣味・副業・学習など、「休日に何をするか」が明確なほど、この判断がしやすくなる。

戦略3：フレックスタイム・リモートワークとセットで考える

年間休日だけでなく、働き方の柔軟性も「実質的な生活の質」に大きく影響する。「年間休日120日でもフルリモート可」の職場と「年間休日125日だが毎日通勤2時間」の職場では、1日あたりの自由時間が大きく異なる。

通勤時間が片道1時間の場合、1日2時間・年間490時間（約61日分）を通勤に費やすことになる。リモートワークで通勤がなくなれば、年間休日の差より大きな自由時間を確保できることがある。

「1日あたりの自由時間」という観点で、年間休日・残業時間・通勤時間・フレックスタイム・リモートワークを総合的に比較することを推奨する。

年間休日120日以上と「ワークライフバランス」の本質的な関係

「休日が多い＝ワークライフバランスが良い」とは必ずしも言えない。真のワークライフバランスを実現するには、年間休日以外の要素も重要だ。

ワークライフバランスに影響する全要素

年間休日は上記の要素の1つだ。「年間休日は多いが残業が多い」「休日は多いが有給が取れない」「休日は多いが通勤2時間」というケースを避けるには、複数の要素を総合的に確認する必要がある。

最終的に「自分にとっての豊かな時間」が確保できるかどうかを基準に考えることが重要だ。その基準は人によって異なる。家族との時間を大切にしたい人、趣味に多くの時間を使いたい人、副業や学習に時間を充てたい人では、優先する条件が違って当然だ。

年間休日120日以上を実現できる転職の実例

具体的にどういう転職でワークライフバランスが改善されたのか、実際によくある転職パターンを紹介する。

実例1：飲食業から事務職へ（27歳・女性）

飲食店での勤務は年間休日95日・土日祝出勤が当たり前。「彼氏と休日が合わない」という問題が転職の動機だった。

経理の勉強を並行して簿記3級を取得し、中小企業の経理補助職に転職。年間休日120日・土日祝休みの職場に変わり、「初めて土日に一緒に出かけられた」という経験を得た。年収は若干下がったが、生活の満足度は大幅に向上したという。

実例2：不動産営業からIT企業の内勤営業へ（29歳・男性）

不動産営業は水曜・日曜休みが基本で、土曜は出勤。年間休日105日で「友人との予定が合わない」ことが常だった。

SaaS企業のインサイドセールスに転職。年間休日125日・完全週休2日（土日）・リモートワーク週3日の環境になった。年収は前職比で微増。「土日に友人と遊べるようになった。当たり前のことが当たり前にできるようになった」という言葉が印象的だ。

実例3：製造業の現場職から製造業の事務職へ（35歳・男性）

製造現場は2交代制のシフト勤務で年間休日108日。体力的な限界と「子供の学校行事に参加できない」という問題が動機。

同業界の生産管理・購買事務職に異業種転職。年間休日120日・土日祝休みに変わった。「業界の知識を活かしつつ、仕事の仕方を変えられた」という事例だ。製造業の知識は事務職でも直接活きた。

よくある質問（FAQ）

Q. 年間休日120日と125日ではどのくらい違いますか？

5日の差だ。これは有給休暇5日分に相当する。年間を通じると1〜2回の連休分の差になる。ただし重要なのは数字の比較だけではない。120日の企業が有給取得率90%（実質10日追加）であれば、125日で有給取得率20%（実質2日追加）の企業より、実質的な休みははるかに多くなる。数字と実態を両方確認することが重要だ。

Q. 年間休日120日以上の求人は少ないですか？

IT業界・大手メーカー・金融業界では年間休日120日以上の求人は標準的だ。業界を絞れば選択肢は十分にある。ただし、飲食・小売・医療介護・不動産業界では少ない傾向がある。これらの業界からの転職を検討している場合は、業界変更も視野に入れると選択肢が広がる。転職エージェントに「年間休日120日以上の求人を優先して紹介してほしい」と明示することで、条件に合う求人を優先的に紹介してもらえる。

Q. 休日数と年収はトレードオフになりますか？

一般的に休日数と年収には負の相関がある傾向があるが、IT業界・大手メーカー・金融業界では「年収が高くて休日も多い」ケースが存在する。業界・職種・企業の規模によって大きく異なるため、一概には言えない。「年収も休日も両方諦めない」ためには、業界選びが最重要だ。

Q. 年間休日の多い職場に転職したら仕事が暇ですか？

休日数と仕事の充実度は別の問題だ。IT・大手メーカー・コンサルは休日が多くても仕事量・責任の大きさは十分にある。年間休日の多さは「制度の充実度」と「組織としての効率性の高さ」の指標であり、「仕事の忙しさ」の指標ではない。むしろ休日が多い企業は、効率よく仕事をするための仕組みが整っているケースが多い。

Q. 面接で年間休日について確認するのは失礼ですか？

全く失礼ではない。ただし聞き方に配慮する。「長期的に働き続けるために、ワークライフバランスを重視しています。年間休日の実態と有給休暇の取得状況を教えていただけますか」という聞き方は適切だ。単に「休日は多いですか」と聞くのは印象が良くない。仕事への熱意と意欲を伝えた後に聞くと、自然な流れになる。

Q. 求人票に「年間休日120日」と書いてあれば信頼できますか？

求人票への虚偽記載は職業安定法違反になるため、明らかな嘘は少ない。ただし、計算方法によって同じ「120日」でも実態が異なるケースがある。特別休暇の扱い・繁忙期の休日出勤の実態・有給取得の実態は求人票だけではわからない。口コミサイト・エージェント経由の確認・面接での直接質問を組み合わせることを推奨する。

まとめ：年間休日120日以上の企業選びで大切なこと

年間休日120日以上は「土日完全休み＋祝日全休み」の水準だ。転職先を選ぶ条件として設定する価値は十分にある。ただし、求人票の数字だけで判断するのではなく、実態を多角的に確認することが重要だ。

転職の満足度を左右するのは「求人票の数字」ではなく「毎日の仕事の実態」だ。年間休日120日以上という条件を満たしながら、仕事内容・キャリアパス・年収でも満足できる転職先を見つけるために、転職エージェントを最大限に活用しよう。

Re:WORKでは、年間休日・残業時間・有給取得率など、求人票だけではわかりにくい情報も含めた転職サポートを無料で提供している。「休日の多い職場に転職したい」という方はぜひ相談してほしい。